新潟県立瀬波病院時代

1981年5月、新潟県の北端、村上市の瀬波温泉街に新潟県立瀬波病院リウマチセンターがオープンした。リウマチ部門を独立させた病院としては松山日赤病院に次ぐ歴史を持つ。もともと瀬波病院は結核専門病院であったが、結核患者の減少により廃院の危機に直面していた。当時リウマチ治療のメッカとして知られるフィンランド・ヘイノラリウマチ財団病院の視察で感銘を受け、リウマチ研究班を結成し診療に取り組んでいた新潟大学の田島達也整形外科教授がリウマチ医療専門の施設設置を瀬波病院の新たな方向性と力説され、膠原病を含むリウマチ性疾患全般を対象とするリウマチセンターとして生まれ変わった。

そして、同大学整形外科学教室から山岸豪（のち院長）,村澤章（のち副院長）, 羽生忠正（のち新潟大学整形外科助教授） の3人が赴任し、リウマチ治療への取り組みが始まった。オープンから3ヵ月で150床の病棟は満床になったが、寝たきりに近いリウマチ患者ばかりで、専門的な治療を待ち望んでいた人たちの多さに圧倒された。

オープン当時は、整形外科医とリハビリスタッフしかいなかったことも苦労の絶えなかった要因だった。アミロイド腎症や肺線維症などの深刻な内科的疾患の併発、また高血圧や糖尿病などを抱える患者も少なくなく、手術に際しても内科医のアドバイスが欠かせないケースが多々あった。3年後、荒川正昭・新潟大学第二内科教授の協力で内科医が派遣されたことはリウマチ医療をおこなう上で大きな前進となった。

その後20余年の経過で、新潟県内全域とともに近隣各県のリウマチ診療の中心的役割を果たしてきた。「人間尊重とともに個々の患者のニーズに合った優しい医療」を基本理念に、整形外科、リハビリ科、内科が連携した患者へのチームアプローチと、特にリハビリ部門の充実によって、症状が進行した入院患者の寝たきりゼロを目標にリウマチ治療に取り組んできた。

その一方で、地理的条件やアクセスの不便さが大きな問題となるとともに、リウマチ情報の発信・啓発運動にも限界があった。またセンター単独では難しい重篤な内科合併症治療、リスクの高い手術、あるいは小児のリウマチなどにも対応が迫られるようになってきた。

そのような時期、県は瀬波病院のリウマチ機能を移転新築される県立新発田病院に移す意向を固め、その後の議論の中で独立した「県立リウマチセンター」として移転することが2004年度の6月県議会で決定された。

新潟県立リウマチセンター時代

２年後、2006年11月、リウマチセンターは村上から新発田に移転し、県立新発田病院と同一敷地内に併設された。より新潟市に近くなったこと、総合病院に隣接し医療設備などの共同運用により、救命救急、呼吸器・循環器専門治療や電子カルテシステムや地域連携室などとの連携が効率よく図られ、従来の問題点が解消された。

センター機能の3本柱は診療、研究、研修におかれ、また病院の基本理念は、①チーム医療を推進し、先進的なリウマチ医療を提供する、②回復期リハビリテーション病棟を設け、新発田病院とのリハビリ連携をおこなう、③地域の医療機関・福祉施設との連携を密に図り在宅医療を支援する、などが掲げられていたが,その後のセンターの歩みはまさにこの路線に沿って進められた。

移転前後してリウマチ治療薬のメトトレキサート（MTX）が1999年に、生物学的製剤（Bio）が2003年に本邦に導入され、大きなリウマチ医療の転換期が訪れ、リウマチセンターもその流れに直面することになった。Bioの効果は素晴らしいものがあったが、副作用や合併症対応のため高度な医療と投薬継続のため地域医療連携が必須となってきた。まさにこの対応こそがリウマチセンターに課せられた使命と考え、地域連携室を中心にしたBio地域連携チームを立ち上げ、全県下約400ヵ所の病院やクリニックとのリウマチ医療連携が始まった。新潟県を大きく4ブロックに分け、リウマチセンターは県の北部、阿賀北と下越地区を分担し、MTX、Bio、RA初期診断などの医療連携を構築し地域格差の解消に努めてきた。

最近はさらに医療連携を発展させ、RAに合併する骨粗鬆症対策を地域のかかりつけ医と共に大腿骨近位部骨折連携パスに乗って拡充している。

2000年の介護保険の導入により在宅ケアが推進され、2012年に高齢者が地域で住みなれた環境で生活できるよう地域包括ケア支援システムが国策となり、RA医療もこの方向に舵を切りかえ始めた。RAはMTXやBioで炎症がコントロールされると、高齢化に伴う内科合併症やロコモティブシンドロームが前面に現れ、RA地域医療連携とともに福祉、行政をも交えた地域包括ケアシステムへの参加支援が急務になっている。高齢者、独居、認知症合併、移動能力が低下した車椅子やベッド生活患者などは今後ますます増加すると考えられている。

研究部門では、医局は毎年、日本リウマチ学会（JCR）、欧州リウマチ学会（EULAR）、米国リウマチ学会（ACR）を中心に、その他国内の各学会や研究会への参加と発表を義務とし、依頼講演なども積極的に引き受けている。

また看護師やリハビリテーションスタッフによる院内研究を日本臨床リウマチ学会や日本リウマチ財団リウマチのケア研究会などに発表している。

医師研修に関しては、2016年春までの8年間に全国公募によって、内科系リウマチ医、整形外科系リウマチ医の40名（県外38名、海外2名）が集い、約一年ごとの研修期間を経て全国に広がっていった。新たにできた病院併設のアレルギー膠原病センターの立ち上げや、既存の外来にリウマチ外来を新設したり、大学にリウマチ講座を開講するなど、その活動は様々であるが、確実に日本のリウマチ医療の担い手となって活躍されている。しかし研修医が必ずしも十分に確保されず,将来にわたって余裕のある研修制度を維持できるかが問題となっている。

メディカルスタッフの研修は看護部門の独自の院内研修制度があって継続されていたが、日本リウマチ財団のリウマチケア専門職制度による登録リウマチケア看護師認定が始まり、当センターからは13名が合格し、リウマチ病棟や外来の核となって活躍されている。2016年度から登録薬剤師制度も始まり期待が高まっている。

リウマチセンターの未来

リウマチ治療薬剤、特に経口JAK阻害薬の導入と新規薬剤の治験、手指、足趾手術のさらなる発展、肩、肘、手関節、足関節などの人工関節開発への挑戦、ACR、EULARさらにJCRの2014年のガイドライン遵守によるRA治療や、treat to target（T2T）治療コンセプトによる患者参加型医療を極め、対象疾患を脊椎関節炎（SpA）やいまだ病態が解明されていない線維筋痛症（FM）などへも広げていきたい。診療としては手の外科は石川副院長のもと世界的にもその内容は充実してきたが、さらに中園院長を中心に病院全体で足のケアにも取り組みその体制作りが進んでいる。また内科伊藤副院長はBioの成績の向上と患者の安全・安心を目指した適正使用のマニュアル作りを完成させ、実地医への啓発活動を進めている。村澤名誉院長は若手リウマチ医師の育成と活躍のためRheumadvance研究会の世話人や日本リウマチ財団によるメディカルスタッフのリウマチケア専門職委員会部会長、日本リウマチ学会監事としてリウマチセンターとリウマチ医、リウマチ関連機関とのパイプ役に努めている。

研究、研修への努力と情熱は当センターのスタッフの真髄でもあり、さらにリウマチセンターは新たな挑戦を受けながら継続、変革して行くことであろう。

 

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